韓国あるある（３）在日の企業支配・企業によっては日本人の生命の危機を招く！〔７９〕
JAL の在日支配の構図・JALでなりすまし！
現在５０歳以下の方は、知らないと思いますが、１９８５年イラク・イランの戦争時のことです。
イラクのフセイン大統領の突然の「イラン上空を飛ぶ航空機の無差別攻撃宣言」により、イラン滞在の日本人をはじめ世界各国の人々は、大慌てでイランからの脱出を始めました。
ある国は自国の航空機をチャーター・別の国は軍用機や救援機を飛ばして、自国民の脱出・避難にあたりました。
当時の日本は自衛隊の救援機を海外に派遣することもできない、規制法環境下でしたので、行くこともできません。今みたいに政府専用機もありませんでした。
そこで政府はJALに要請して救援機を手配しようとしたのですが。
テヘランの空港には２００数十名の日本人が、爆撃が行われている最中、日本からの救援機を必死の思いで待っていたのです。
JALは交戦中のイラクには就航便はありませんでしたが、当時海外に行ける航空会社はJALだけです。
ところがJALは政府の再三の要請にも拘わらず、パイロットと客室乗務員の組織する組合が、航空機の安全が保障されないとして、チャーター便を拒否したのです。
日本のナショナル フラッグ キャリアとして様々な優遇策を受けて成長してきた会社の対応が、国民を助けるどころか、見捨てる恩知らずぶり
４８時間の猶予期限までには充分余裕もあり、テヘラン迄の飛行経験をもつ唯一の航空会社ですよ。
交戦中とはいえ、他国は救援機を危険が迫る中でも、自国民の救出に様々な航空機を派遣していたにもかかわらず、JALは日本人を見殺しにする行動をとつたのです。
この時の政府の対応の不手際と、JALの人非人な冷酷な対応に、私は心の中で泣きました。
組合は在日アカが実権を握つていた！
当時の組合は経営陣にとつても、悩みの種でしたが、なにせJALの株主に在日が多く、組合員も在日枠で、JAL に入つて来た連中ばかりです。
組合の要職経験者は、その後皆出世していることから分かりますが、このころには経営陣も組合も、在日に実権を握られていたのです。
彼らにとつては日本人の命などどうでも良いのです。自分たちが利権の甘い蜜を吸い続けるのに必要な、飛行機を失う危険などしたくはないのです。
トルコは１００年たつても昔の恩義は忘れなかつたのに！JALは？
そのような背景が、政府の救援機派遣要請を無視した原因です。
この時の危機はトルコ政府の果断な配慮で、間一発救出され犠牲者を出さずに済みました。
テヘランの空港にはトルコ人も沢山取り残されていたのですが、彼らは不平を言わず日本人を優先して、送り出してくれたと聞きます。
１００年近く前の、トルコ軍艦遭難で自国民が受けた恩義を、自国の教科書で習っていたため忘れていなかつたのです。
その時の様子は、トルコ軍艦「エルトゥールル号遭難事件」との関連で、映画化されたので、知られている方も多いと思います。
それに比べJAL の対称的な対応に、あなたは何を感じますか？
タイトルにもありますが、企業によつては在日が実権を持つと、日本人の生命が危機にさらされることもあるということを、経営者は深く考えてほしいですね。
JALはナショナルフラッグキャリアではない！
付け加えていえば、日本政府はこの時のJALの 非国民的対応に憤慨し、その後ナショナルフラッグキャリアの地位をはく奪し、航空局長だつた若狭氏に、真の日本人のための航空会社を育成するように指示します。
当時国内便とヘリコプターしか運航実績のない弱小航空会社がANAでした！
一から日本人の航空会社を作り始めたのです。
国際路線の拡大時などでは、政府がANAを優先して就航枠を割り振るのには、この時の苦い経験があるからなのです。政府の冷遇はJALの自業自得によるものです。
ちなみにANAが初めて国際線に就航したのが、１９８６年の成田ーグアム線で、前年のJALの背信に懲りた政府の、後押しを受けたもので、その後次々と国際線の就航を実現していきます。
ANAこそが日本のナショナルフラッグ キャリア
現在は航空会社にナショナルフラッグ キャリアという制度はありませんが、日本政府が利用するのはANAであり、JALは一介の民間航空会社の位置つ”けです。
JALのホームページを見ると、１９８５年の日本人救出拒否には、一言も触れないで、１９９０年のイラクがクウエート侵攻に伴う、避難民輸送で救援機を運行したのを、掲載しています。
それは１９８５年の批判に懲りたJALが、アリバイ的にあえて掲載してると意図が透けて見えるのは、私だけでしょうか。
在日がJALに潜り込めたのは、１９６６年ニューヨーク路線開設で民団に協力依頼したのが始まり！
戦後２０年過ぎてもアメリカ政府は、日本の復活を恐れて航空機事業・産業を圧迫し、民間航空機の国際路線の開設さえも許しませんでした。
国際路線はアメリカ航空会社のドル箱路線だつたからです。
そこでJAL がとつたのが、韓国民団を頼つての、国際路線の開拓でした。
おそらく６０歳以下の日本人には実感がないでしょうが、日本の国力に戦争で手をやいたアメリカは、戦後の占領・統治政策に、日本人と敵対する朝鮮人を重用していました。
敗戦で意気消沈した日本人を、我が物顔で全国各地で略奪をくり返したのが朝鮮人でした。
日本の警察権力も、アメリカが背景にいるので取り締まることも出来なかつたのです。
そのような状況なので、アメリカ政府に話を通すには朝鮮人を利用せざるを得なかつたのです。
この時国際路線開設に協力・同行した民団の幹部を知つていますが、その功労に感謝していまでも、JALは毎年の付け届けをしていると聞いています。
朝鮮人にはこういう恩義は忘れないのですね。
付け届けだけでは終わらない、在日の狙い？
JALに貸しを作つた民団は、自分たちの子弟をJALに入社させるように要求を始めました。
民間企業ですから、ギブアンドテイクはあつて当たり前です。
大手企業に就職できない在日の子弟には、願ってもないチャンスだつたことでしょう。
当時JALといえば日本の国策企業とみられており、この企業の一員ならば、通名で故なき差別も受けないと考えたのだと思います。
その子弟を想う気持ちは理解できるのですが。日本人に成りすますのに、鶴のマークは好都合でした。
そして彼らの子弟を入社させる就職枠を強固にするため、パチンコなどの娯楽産業で儲けたお金を、JALに投資して株主になり、徐々にJALの経営に影響を及ぼすようになつたのです。
私も渡韓時にやむなくJALを何回か利用しましたが、高いビジネスクラス利用は、マイル利用の韓国人が多いのに驚いた記憶があります。しかもキムチネムセ（臭い）なのです。
そしていつしか、JALを支配する権益集団に肥大化したのですが、２０１０年２月に１部上場廃止・会社更生手続により、それらの大部分の利権は消えてなくなりました。
しかし再建されたJALには、在日-帰化議員ばかりの民主党政権下の主導で行われたため、以前の株主達への優遇策もあり、問題になりました。
JALの負債総額は２兆３０００億円を超える巨額でしたが、労働組合の力が強くなり過ぎたのが、破綻原因の一つと言われています。
「日航５労組」は「赤組合」で主張が隣国の組合にソックリ！
倒産したので昔ほどの常識外れの主張は見られませんが、当時の組合はJALの経営悪化が叫ばれていたにもかかわらず、業務移動時のグリーン車使用・通常勤務時のハイヤー利用を要求、実現させていたのです。
隣国の現代自動車の組合が,経営悪化にも拘わらず、賃上げ要求をして、ストライキを繰り返して企業の存続を脅かしているのと似ていませんか？
それが間違いとは言いませんが、自己の要求を満たすのに、相手がどうなろうとかまわないというのは、朝鮮人の共通の考え方なんですね。
朝鮮人は政府・会社という組織にいったん入り込むと、シロアリが内部から食い荒らして、本体を破壊するのと同様、とことんその利益を味わいむさぼるのです。蟻の一穴のことわざのとうりです。
日本人と違い組織を長く運用する能力はなく、私利私欲のため全精力を使い果たし、足のひつ張り合いを止めどもなく繰り返すのが朝鮮人の遺伝子です。
在日が幅を利かす企業の哀れな末路！
朝日・毎日・東京新聞・日刊ゲンダイから日本人を守る政党をつくつて!
朝日新聞で社員給与が１年間で６００万円【訂正：一律１６５万円が正解】でしたか、減給されたニュースは今年報道されました。経営難だそうですが、年中反日捏造記事ばかりだと当たり前ですよね。ここは日本なのです。
そんな単純なことが理解できないのが、朝日の記者です。１年で１６５万円減給されても生活できる高給を、よくもらえていたものだと感心します。
同じく反日の毎日新聞が経営難で、新旧分離され、再建されたのは昔の話ですが、次に続くのは反日度でいえば、東京新聞・日刊ゲンダイ・神奈川新聞でしょうか。
新聞業界・TV業界と切つても切れないのが、広告・宣伝業界ですが、電通も在日企業です。
就職しても優秀な日本人ほど、いじめられ殺されますよ。
東大卒の美人女性新卒社員が、こき使われて自殺した事件は裁判沙汰になりました。
権力の象徴の東大卒というのが、電通社員のいわれなき反感をかい、あだになつたのです。
優秀な日本人はまちがつても、就職してはいけない企業だと覚えておいてください。まあ、まちがつてもいかないと思いますが。
TV局でいえばTBSがダントツの反日局なので、ここが１番期待されます。次回はTVの制作現場で起きている、日本人への差別問題に触れてみたいと思います。
上に挙げた企業は全て同じ資本系列に属する企業（違うのもいますが）です。
加えて，講談社・三井不動産・三井住友銀行・電通・JALなども在日に支配されたグループ企業とみても差し支えないでしょう。ごく１部ですが。
TBSがニュースで航空会社を取り上げるときは、JALしか報道しないのは、皆さんご存じですか？
スポンサー企業を見ていると、大体見当はついてきますが。
またこれらの企業の役員をつぶさに見ていくと、名前は日本人ですが、小・中学校の履歴・家族が明らかにされていない人間が多いのが特徴です。
理由は皆さんが想像するのと同じです。
私は在日企業がけしからんといつてるわけではないのです。
日本企業を名乗りながら、日本人を逆差別しているのは、おかしいだろうといつているのです。
しかも反日国を擁護しながら、反日思想を臆面もなく主張する厚かましさ。
どこの国で生活させてもらえてるのだ、といっかつしたくなりますね。
TBSの元社長の井上弘の数々の発言を見ると、よく理解できます。
彼の発言録を読むと、よくこのような低俗素養の男が社長になつていたなと、TBSの企業風土のおそまつさが分かります。
【参照 】
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【私が見てきたもの（３）マスコミの偏向報道と捏造報道】
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